テレワークとはオフィスに出勤せず、インターネット環境が整った自宅やカフェなどで仕事をすることです。
テレワークを導入することによって、労働者・事業者双方にとって様々なメリットがもたらされます。
また、在宅ワークとは自宅で仕事をすることでテレワークの一種と位置付けられます。本ブログでは、労働者・事業者それぞれにとってのテレワークのメリットについて解説していきます。なお、在宅ワークはテレワークに含まれるので、「テレワーク」という表現に統一します。
まず、テレワークにより労働者にもたらされるメリットを3点挙げたいと思います。
1つ目は、通勤時間をなくすことができます。
一般に、通勤には混雑する電車やバスを利用することが多く大きなストレスがかかりますし、時間もかかります。通勤しないことでストレスの軽減や時間の節約ができますので、効率的かつ快適に仕事に注力することができます。
2つ目のメリットとしては、仕事に集中することができます。オフィスだと、上司や同僚から呼び止められたり電話がかかってきたりして仕事が止まってしまうことがよくありますが、テレワークの場合は自宅など、作業に集中しやすい場所で仕事をすることができます。
3つ目のメリットとして、育児や家事、介護をしながら働くことができます。
育児や介護をしなければならないために仕事を辞めた、あるいはフルタイムで働きたいのに時短勤務にした、といった経験がある方もいるでしょう。
しかし自宅で仕事をすれば、働きながらでも合間に部屋の掃除をしたり、子供の面倒を見たり、要介護の親の話し相手になったりすることができます。働く場所としては自宅だけでなく、託児施設のある共用スペースなども活用できるでしょう。
次に、事業者にもたらされるメリットについても見てみましょう。2点挙げたいと思います。
1つ目は、事業継続リスクを分散させることができます。
1つの事業所に従業員を集め仕事をしていると、地震や台風で交通機関が止まったりウィルスの集団感染で事業所が閉鎖となった場合、従業員が出勤できなくなり事業が継続できなくなってしまいます。テレワークにより従業員を別の複数の場所で勤務させることで、こういったリスクを分散させることができます。
2つ目は、離職率の低下が期待できます。
これは、先に述べた労働者にとっての3つ目のメリットと裏返しになりますが、育児や介護をするために離職しなければならない、といった事態を避けることができます。テレワークの導入により、自宅などでも勤務できるようにすることで、育児・家事・介護と仕事を両立できるようになります。
以上、テレワークによってもたらされるメリットについて解説しました。テレワークは労働者だけでなく、それを導入する事業者にとってもメリットがあることがお分かりでしょう。